SNSがレコメンド型に変わって何が起きたのか|フォロワーに発信しても届かない理由
日経クロストレンド 連載「UGCと指名検索を増やすSNSの新常識」(2026年3月24日)にて、当社代表とホットリンクの増岡宏紀氏の対談が掲載されています。
担当者が投稿を続けているのに反応が伸びない。この状態は工夫の不足ではなく、届く仕組みそのものが変わったことによるものです。SNSをどう位置づけ直すのか、広告をどの判断で使うのかを整理します。
この記事の要点
2023年以降のアルゴリズム変化で、フォロワー数と情報が届く量の関係が弱まりました。
一度反応が集まっても、それがブランドの資産として積み上がるとは限りません。
SNSは短期の売上獲得の場ではなく、認知と信頼を積む場として位置づけ直せます。
値引きの告知を重ねると、安さで選ばれるブランドとして記憶が固定されます。
こんな方におすすめ
SNSの投稿を続けているが成果が見えず、社内で説明に困っているご担当者の方
SNSは費用をかけずに運用するものだと考えている決裁者の方
売上目標のために値引き告知が増えていて、長期の影響が気になっている方
前提となる3つの用語
レコメンドとは
レコメンドとは、利用者の行動データをもとに、その人が関心を持ちそうな内容を選んで表示する仕組みである。SNSでこの比重が高まると、表示されるかどうかを決めるのはフォロー関係ではなく内容の評価になる。企業アカウントにとっては、フォロワー数が届く量を保証しなくなることを意味する。
エンゲージメント率とは
エンゲージメント率とは、投稿が表示された回数に対して、反応が起きた割合である。反応には「いいね」、返信、共有、保存などが含まれる。レコメンド型の環境では、この数値が次に表示されるかどうかの判断材料として働く。
リーチとは
リーチとは、その情報が届いた人数である。表示された回数を数えるインプレッションと違い、重複を除いた人数を示す。フォロワー数はリーチの上限を意味しなくなったため、届いた人数は別に測る必要がある。
論点の背景
2023年以降、SNSのアルゴリズムが大きく変わりました。レコメンドの比重が高まったことで、企業アカウントが投稿を広く届けることが難しくなっています。企業はブランドイメージの制約があるため純粋に面白い内容を作りにくく、フォロワーが何万人いても情報が届かないという状況が生まれました。
加えて、仮に一度広く反応が集まっても、それがブランドの資産として積み上がるとは限りません。蓄積されない性質のものであれば、次の投稿はまた同じ条件から始まります。
ここで問題になるのは、社内の認識が追いついていないことです。SNSは費用をかけずに運用するものという前提のまま、担当者に反応を集める投稿を求めると、環境が変わっている以上は成果が出ません。当社代表は本編で、位置づけの考え方をこう述べています。
「ブランドに対する認知と信頼の資産を積み上げていく場としてSNSを位置付けることが重要だと考えています」 出所:日経クロストレンド「UGCと指名検索を増やすSNSの新常識」(2026年3月24日)
広告を併用する動きは市場の数字にも表れています。2025年のインターネット広告媒体費は3兆3,093億円(前年比111.8パーセント)で、うちソーシャル広告費は1兆3,067億円・前年比118.7パーセント、動画広告費は1兆275億円・前年比121.8パーセント。いずれも媒体費全体の伸びを上回っています。費用をかけずに届けるという前提が崩れたぶん、投資が広告側に移っていると読めます。 出典:株式会社電通「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(2026年3月5日)
実務での判断軸
1.SNSに何を担わせるのかを決め直しているか。
短期の売上獲得と、認知と信頼の蓄積は、求める投稿の内容が異なります。両方を同じアカウントに求めると、担当者は毎回相反する判断を迫られます。まず何を担う場なのかを決めます。
2.値引き告知の頻度が長期の記憶を上書きしていないか。
割引の告知を重ねれば短期的には売れます。しかし記憶に残るのは安く買えるブランドという位置づけです。安さで持続的に利益を出せる事業構造を持たないのであれば、定価で買う層が減っていきます。
3.伝える内容を顧客の言葉に置き換えているか。
